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「米国株はバブルじゃない」 FRBが譲れぬ事情.←この議論は,国際経済の動向に直結する議論である.国際経済は,米国の株式市場の動向に左右されるからである.

日経

米国株式市場がバブルなのか?否か?いずれにせよ,目が眩むような高値にあることは,チャートを見れば一目瞭然である.(NYダウの月足チャート
ここまで急激に上昇すれば調整も大きくなるのは,相場の宿命というか必定なのである.3ヶ月以内に大調整(暴落!)は覚悟しておくべきだ.
しかし,その大暴落が絶好の買い場になることも予告したい.

米国のデフォルト!や,ドル暴落を(期待を込めて)予想するのは勝手だが…,「米国経済の崩壊」などは,日本経済の崩壊,あるいは日本国そのものの崩壊の後に議論しても遅くはない.(爆) (飯山一郎)

「米国株はバブルじゃない」
FRBが譲れぬ事情
経済ジャーナリスト・西野武彦

『日本経済新聞』 1月23日

 米国株がバブルか否かを巡り、ちょっとした論争が起きています。米連邦準備理事会(FRB)のバーナンキ議長は「金融システムを脅かす規模のバブルや過度のレバレッジは起きていない」「バブルの兆候はみられない」などと否定。イエレン次期議長も昨年11月に「米国株はバブルではない」と米議会公聴会で語り、PER(株価収益率)が異常な割高感を示していないことなどを理由に挙げています。
一方で米著名投資家のカール・アイカーン氏は、イエレン氏がバブルを否定したのと同じころに「(米国株の)大幅下落もあり得る」と発言。強気な予想を的中させてきたドイツ銀行のステラテジスト、ビアンコ氏が一転して「下落時の押し目買い」を基本戦略として打ち出した、と言われています。英金融大手HSBCは、米国株の投資判断を「中立」から「弱気」に引き下げています。

 経済メディアでは、英フィナンシャル・タイムズがこう書いています。「この12カ月の高騰を受けて米国株はバブルの状態にあり、いつ崩壊してもおかしくないとみる悲観派が増えている」「S&P500種の株価指数は、金融危機後の2009年初めに底を打って以来170%も上昇している。企業収益もこの2年大きく伸びない中で、これほどの上昇を正当化するのは難しい」(1月6日付社説)。

 そもそもバブルとは何でしょうか。よく使われるのは「経済の実態から説明できないような資産価格の上昇」という定義で、景気や企業業績、経済成長率から大きくかけ離れた状態を指します。過去のバブルに共通するのは次のような点です。

(1)安値からの相場上昇が著しく、株価指数が5~6倍になっている
(2)PER、PBR(株価純資産倍率)など世界的な投資尺度が、いずれも通常の平均値を大きく上回っている
(3)高い株価を正当化できるだけの理論的な根拠が乏しく、「上がるから買う、買うから上がる」というマネーゲームの色彩が強まっている

 バーナンキ氏とイエレン氏に限らず、FRB議長はバブルを認めたがらない傾向があるようです。1987年から06年まで議長を務めたグリーンスパン氏の発言は揺れました。

 当初こそ米株高について「根拠のない熱狂ではないか」と警鐘を鳴らしていましたが、株価が異常なほど高値をつけるようになるとニューエコノミー論を唱え、バブルを正当化するようになります。やがて「バブルかどうかは、バブルが弾けて初めて分かること」と居直りともとれるような発言をしています。

 そして住宅バブルへの警戒感が高まったときには「バブルではないがフロス(小さい泡)が発生しているかもしれない」と住宅バブルを放置。このため住宅バブルが崩壊すると、戦犯としてグリーンスパン氏が批判されたこともありました。

 FRBだけでなく、ゼロ金利や量的緩和政策をとった中央銀行()はそう簡単にバブルを肯定できない事情があります。副作用として株や不動産のバブル、インフレを引き起こす可能性が指摘されており、金融緩和の失敗を認めることになりかねないからです。

 ところが昨年6月、「我々は意図的に史上最大の国債バブルをつくってきた」と議会で異例の証言をして世界の市場関係者を驚かせた人物がいます。英中銀イングランド銀行の理事を務めたハルディン氏です。緩和マネーは日米欧や新興国に流れ込み、株価を大きく押し上げたことは誰もが認めるところです。

 ところでイエレン氏が米国株バブルを否定した理由にPERを挙げたと冒頭で紹介しましたが、PERだけでは現実を見誤る可能性があります。昨年9月5日付「緩和縮小以外にも関門 日米株『写真相場』の行方」などで紹介したように、米企業は株主への利益還元策として積極的に自社株買い/dx/async/async.do/ae=P_LK_ILTERM;g=96958A90889DE2E6E3EBE0E7E4E2E3E5E2E1E0E2E3E29BE0E2E2E2E2;dv=pc;sv=NXをしています。買い入れた株は発行済み株式数/dx/async/async.do/ae=P_LK_ILTERM;g=96958A90889DE2E6E3EBE2E5E3E2E3E5E2E1E0E2E3E29BE0E2E2E2E2;dv=pc;sv=NXから差し引くことになっているため、自社株買いに積極的な企業は業績が横ばいでもPERが低くなるのです。

 なかには借金をしてまで自社株を買い、PERを低く見せかける企業も少なくありません。つまり米国株はPERを見ているだけでは割高かどうか判断できない、ということになるのです。PBRや配当利回り、安値からの上昇率、上場企業の増益率と株価上昇率などを総合的に判断して、バブルかどうかを判断することが必要になります。

 米国株の動向は日本株にも大きな影響を与えますから、我が国の投資家もその動向から目を離すことはできません。賛否が分かれる米国株バブル論争も、大きく報じられるFRB議長の発言だけでなく様々な見方を客観的に総合判断する必要があるのです。

<筆者プロフィル>
 1942年愛媛県生まれ。中央大学法学部を卒業後、株式専門誌などの編集・記者を経て、87年に経済ジャーナリスト・経済評論家として独立。証券、金融、不動産から経済一般まで幅広い分野で活躍中。的確な読みとわかりやすい解説に定評があり、著書は90冊を超えている。「もっともやさしい株式投資」「『相場に勝つ』株の格言」「世界で最も読まれている株の名著10選」(日本経済新聞出版社)などがある。

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